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2018年(平成30年)9月6日の北海道胆振東部(ほっかいどういぶりとうぶ)で発生した地震の規模はMj6.7、震源の深さは37 kmだったそうですが、不思議に思ったことがあります。それは自治体で造成分譲した住宅地を購入して建てた住宅のほとんどが、傾き壊れてしまったことです。被災地では建築の際に地盤にむけて打ち込んだ杭が露わになったものが多く、結果は造成地の地盤が液状化によって杭が揺さぶられて家が傾き壊れたみたいです。地盤調査会社に言わせれば超軟弱な地盤ではデータが不安定になりやすいとのことですが、そんなあいまいな解答で家を守るために払った高い工事費が、逆に家を壊滅させてしまう結果になるなんて許せないと思いませんか。これは、天災でなく住宅地を造成販売した自治体側や地質調査会社にも責任があると思います。昔から建物を支える基礎の耐久性は、地盤の固さできまっていました。地盤がしっかりとしていないと、建物が傾き、倒壊してしまうおそれがあるからです。せっかく建ててもすぐに傾いて、水平に戻す工事が必要となるからですが、それでも昔の住宅はその点からも束石の上に建てていましたから、簡易的な免振工法となっており、地震の衝撃をやわらげ、傾いたら持ち上げて水平に戻すことが簡単に出来ました。ところが、今では何が何でも杭を打って家を頑強に固定していますが、それでは地盤の衝撃を直接受けることになっています。そうならないためにも、ボーリング調査をはじめ、きちんとした地盤調査をするわけですから、その地盤にあった工事内容が大切になってきます。 建物を長年しっかりと支えられる地盤を見極めるためにも、きちんとした地盤調査会社に依頼することが重要となってくるのです。杭打ちは、ほとんどが地盤の沈下を防ぐものですが、東北大震災の幕張の時もそうですが、軟弱地盤には返ってマイナスになってしまうことがありますからよくよく調べてもらったほうが良いでしょう。地盤調査は家が建ってからではできませんから、地盤沈下が起こるまえに、家が壊れるまえにしっかりとした調査を依頼して、それにあった地盤補強をすることが大切です。